嘉悦大学大学院についてよくあるご質問に回答いたします。
A 多くの科目をオンラインで受講することが可能です。遠方よりオンラインで学ばれている在学生もいます。
ただし、年に数回、来校が必要となります。
A 修士の学位を取得するためには科目履修に加え、修士論文の審査と最終試験に合格することが必要です。
また、合同研究指導会（年2回）における中間発表も必要となります。
これらの合同研究指導会と最終試験は原則として来校が必要となります。
A 土曜日を中心にして、プラス平日という組み方が多いと思います。
なお、平日は6時限（18:40～20:20）が基本ですが、科目によっては5時限（16:50～18:30）の授業もあります。
A 予科（女性経営管理コース）からの入学をお勧めいたします。
予科は1学期につき6単位3科目までの履修を基本としたものです。
予科の後に本科に入学することで長期に分散して学ぶことが可能です。
また、予科1年＋本科2年の3年間でも奨学制度により本科2年と同様の学費に抑えることが可能です。
A 本科の標準修業年限は2年ですが、修学年限は倍の4年です。
2年間で修了できなかった場合には原級留置（留年）となりますが、その後は最長で2年間の修学が可能です。
A 実践プログラムは修士論文を修了要件としませんので、必ずしも修士論文を書くわけではございません。
A 嘉悦大学大学院博士前期課程を修了すれば、領域・プログラムに関係なくMBAを取得できます。
MBAはMaster of Business Administrationの略で経営学修士の学位を指すものです。
学位には学士、修士、博士という段階があり、資格検定のような試験に合格して得るものではなく、専門性のある学問を体系的に学ぶことで得るものです。
A この場合「基礎管理」領域の「実践プログラム」をお勧めします。
「基礎管理」領域では経営の土台となる基本的な概念や理論を学ぶことを目的としています。
また、研究指導教授も定めずにお問い合わせください。
A キャンパスには研究スペースや図書館をご用意しております。 これらは授業のない平日の昼間でもご利用いただけます。
A 対象となる地域（本学を中心とした近隣の地域）に現住所あるいは勤務地がある方から、申請・選考によって入学金を免除する奨学制度をご用意しています。
A 本学では修士論文1本を作成されることで下記の通り対応しております（「3年で両方の科目免除」には対応しておりません）。
政策・税務・会計領域の研究指導教授のもと、税法または会計学に係わる研究の修士論文を作成し、国税審議会の承認を得れば、税理士試験科目の一部免除（税法科目であれば2科目、会計学科目であれば1科目）が受けられます。なお、その際には、税法科目・会計学科目のうち、いずれか１科目に合格していることが必要です。
A 本学だけでは両方の免除を受けることはできません。
税理士試験科目の一部免除は、税法科目（2科目）と会計学科目（1科目）のそれぞれに修士論文が必要となります。
本学大学院はビジネス創造研究科ビジネス創造専攻しかございませんので、一度修了した方が再度入学することはできません。
A 国税庁から出向の教員についてですが、国税庁からは常に1名の方に出向いただくよう調整しております。
研究内容や修士論文の指導は適切に引き継がれますのでご心配無用です。
A MBAとは学位のことです。
本学の博士前期課程を修了すると「修士（経営管理）」の学位が授与されますが、その英語表記が「Master of Business Administration（MBA）」となります。
したがって、どの領域で修了しても当該学位が授与されます。
A 過去問題を公開しておりますのでそちらをご参考にしてください。
小論文は専門的知識を問うものではなく、現実社会の課題を取り上げてその問題や解決についての考えを問います。
例えば時事的なものなどをテーマにして３つ程度提示しますので、うち一つを選択して日本語で解答していただきます。
採点は論理的思考力を基準に行います。
A 期間が空いていても出願することはできます。
A 大学を中退している場合や、高校や短大までしか修了していない場合でも、本学が行う個別入学資格審査に合格すれば出願資格を得ることができます。
A 申請までに研究したい領域、プログラム、指導教授を選んでいただき、キャリアシートをご記入の上、キャリアデザインセンター（kikitai@kaetsu.ac.jp）にご連絡ください。
指導教授と日程を調整の上、お返事いたします。
なお、研究に重点を置く場合には、研究計画書のご提出をお願いする場合があります。