今こそ「腕（キャリア）」を磨くとき　実学120年の嘉悦のMBAには実践力がある。

博士前期課程は「研究プログラム」と「実践プログラム」の2つのプログラムより成り立っており、いずれかを選択できます。

「実践プログラム」は修了必要単位が8単位多いのですが、論文作成の負担が少ないため、社会人の方の「働きながらでも無理なく学びと両立したい」、「業務上の課題を掘り下げて研究したい」といった双方のニーズに応えることができます。

なお、税理士試験の一部科目免除を目指す方は「研究プログラム」を選択していただく必要があります。

嘉悦大学ビジネススクールMBA８つの特長

1.幅広い３領域の設定で多彩な研究・教育の場を提供「マネジメント領域」「政策・税務・会計領域」「情報領域」

社会で広く活躍できる人材育成のカリキュラムとして、3領域の専門的な科目群を設置しつつ、これらの科目を横断的に修得できる体系となっており、様々な知識を結びつけて実践に生かすことができます。

2.講義形式による理論知と実践知を融合する特殊講義「ライブケース」を開講

講義による理論知を身につけながら、同時に実践知を修得すべく、実際の企業経営者らによる現場の生きた課題（ライブケース）を題材としたケースメソッドも取り入れることで、現実の問題発見力と問題解決力を養う本学独自の重要な必修科目です（博士前期課程）。博士後期課程では、この特殊講義に加え、科目担当教員の指導のもとで、より深い考察を行う「特殊講義特論」が必須科目となっています。

3.幅広い学生募集の形態と広い学術領域の教員との相乗効果で研究成果の多様化実現

社会人や留学生、学内進学者などの多種多様な学生が集まり、様々な背景をもとに議論することにより、現代の社会に求められるダイバーシティの考えを広げることを目指します。また、女性教員をはじめとして、ファカルティーも多様性を有しています。

4.社会人学生でもMBAを取得できるビジネススクール型教育体系

マネジメント領域を中心に、多くの実務家教員が所属しており、より多くの実践的な講義（ケースメソッド）と企業経営に関する研究指導で構成されるビジネススクール型の教育を提供しています。本学修了後は、経営管理修士（MBA: Master of Business Administration）を修得することができます。

5.社会人学生の修学も考慮した平日夜土昼夜・オンラインを中心とした開講

社会人が自分のライフスタイルに合わせて受講できるよう、多くの科目がオンラインあるいは対面とオンラインのハイブリッド形式で行われます。さらに、土曜日授業や夏期・冬期の集中授業の設置で無理なく修了できるようになっています。

6.修学しやすい学費・奨学金制度※教育訓練給付金制度対象指定講座に認定

社会人が学びやすいように、他の私立大学院と比べても廉価な100万円を切る学費を大学院設立時より貫いております。また、本学の大学院博士前期課程は「一般教育訓練給付制度厚生労働大臣指定講座」となっていることから、一定の条件を満たす場合に、公的給付金を受けることができます。

7.徹底した少人数教育

博士前期課程の定員は10名、博士後期課程の定員は3名であり、他の経営・商学系大学院と比べても少ない定員により、講義はもちろんのこと、研究指導においても教員と十分な議論をすることができ、納得のいく研究指導を受けることができます。

8.国税庁からの出向教員による直接指導

本学大学院の会計教育については学園開学以来の一貫した強みを有していますが、さらに実践的な研究指導を受けることができるように、特に税務領域について、国税庁からの出向教員による指導を直接受けることができます。

社会人学生の修学も考慮した、地域密着型MBA

［ 平日夜及び土曜昼夜の開講 ］対面またはオンラインについて受講生のご要望に可能な限り合わせる予定。

社会人学生が学びやすい研究環境を整えることを目的として、平日昼間のほか、平日夜間、土曜日昼夜間にも授業を開講しています。

区分	昼間					夜間
	1時限	2時限	3時限	4時限	5時限	6時限
授業時間	9:00~10:40	10:50~12:30	13:00~14:40	14:50~16:30	16:40~18:20	18:30~20:10

［ 特殊講義（ライブケース）を開講 ］

主として中小企業経営者に講義をしていただくカリキュラムです。企業の創業、発展経緯、現下の課題、今後の経営戦略、企業家の楽しみと苦労などについてスピーチしていただくことにより、経営現場の生の状況に触れることができます。（隔週土曜日に開講）

国税庁からの出向教員による直接指導。税理士試験科目の一部免除に対応（博士前期課程）

国税庁からの出向教員らによる税理士試験科目免除（税法科目・会計科目）に対応した丁寧な論文指導で、高度な専門知識が修得できます。

［ 税理士試験科目の一部免除（税法科目・会計学科目）に対応 ］

政策・税務・会計領域の研究指導教授のもと、税法または会計学に係わる研究の修士論文を作成し、国税審議会の承認を得れば、税理士試験科目の一部免除（税法科目であれば2科目、会計学科目であれば1科目）が受けられます。なお、その際には、税法科目・会計学科目のうち、いずれか１科目に合格していることが必要です。

研究のための施設と環境

キャンパス内は、緑豊かで静かに学べる環境です。
学内全体には無線LANを完備し、すべての教室でインターネットや学内データべースを利用できるなどICT環境が充実しており、多様な講義スタイルに対応できるようになっています。
さらに情報メディアセンター（図書館）では、膨大な研究・教育資料から瞬時に求める蔵書やデジタル情報を入手できる情報検索システムを有しており、効率よく学修できる環境となっています。
また、C棟2Fのオープンスペース（通称：ラウンジ）は、PC設備も整備され、自由に研究活動が行える環境を整備しています。

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※2024年12月11日更新版

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